40代男性にはこんな生命保険の入り方がおすすめ

40代男性といえばどのようなイメージでしょうか?

 

「妻・子供のいる家庭を持っていて会社でも重要なポジションにいる方」

 

「独身でバリバリ仕事に励んでいる方」

 

「これから独立を考えている方」

 

40代は様々なライフイベントが起こりやすい年代と言えます。

 

子供が大きくなり教育費がかかり始めたり、老後の資金を考え始めたり、また親が高齢になって介護などのことを考え始めたり・・・お金の不安だけでなく体力面でも変化が見られる年代です。

 

変化が大きい・多いということはリスクも多いということなのでしっかり考えていかないといけません。

 

今回はそんな40代の方について見ていきたいと思います。

 

40代男性のライフスタイル

まずは40代の方のライフスタイルで典型的なものをご紹介したいと思います。

 

あくまで参考程度にお読みいただければと思います。

 

「自分ならどうだろう?」と考えながら読んでいただくと良いと思います。

 

ライフスタイル1 マイホームパパ

30歳で結婚したAさんは、二人の子供にも恵まれて幸せな家庭を築いています。

 

35歳の時にマイホームも購入し、会社でも役職がついて仕事もバリバリこなして忙しい毎日を送っています。

 

40代前半になり、子供が小学校後半の年齢になってくると私立の中学校など今後の進路について妻と話すことも多くなりました。

 

また自分と妻の両親ともに現在は元気ですが、今年で70歳に・・・今後は相続や介護などについても考えないといけません。

 

給料は平均以上ありますが、自分の健康状態も心配です。

 

以前と比べると体力が落ちているし、病気で入院をする友人も前よりは多くなりました。

 

さて、どうやって今後のことを考えていけばいいのでしょうか??

 

ライフスタイル2 独身貴族

仕事や自分の時間が好きで独身のまま40代を迎え、今後も結婚をする気は無い。

 

ただ、今まで独り者だからあまり貯蓄などを気にせずにお金を使ってきたのであまりお金が無い。

 

仕事は評価されているから貯蓄とかは気にしていなかったけど、最近は前ほどは働けないし、人生も折り返し地点にきたから少し考えないと・・・

 

あと両親も70代になったから介護とかも今後でてくるのかな・・・

 

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実際に40代の方にライフプランニングの件で相談を受ける時に多いシチュエーションについて書かせていただきました。

 

実際には、もっともっとたくさんの生き方があるので色々な状況があるとは思います。

 

まずは参考としてこのようなライフスタイルの40代の方への生命保険を考えていきたいと思います。

 

 

 

40代他の方はどうしてる?

まずは同じ40代の方がどのような状況かが気になると思いますので一般社団法人生命保険文化センターから40代の方のデータをご紹介いたします。

 

40代の加入率

年齢帯 平成24年 平成27年 平成30年
40歳〜44歳 92.2% 91.4% 92.4%
45歳〜49歳 95.1% 95.2% 93.3%

40代前半の方の加入率は横ばい傾向、40代後半の方は減少傾向ということがわかります。

 

ただどちらの90%代なのでかなり加入率は高いですね。

 

次に40代世帯の普通死亡保険金額のデータを見てみましょう。

年齢帯 平成24年 平成27年 平成30年
40歳〜44歳 3,760万円 3,277万円 3,032万円
45歳〜49歳 3,918万円 3,287万円 3,050万円

どちらも減少傾向にありますが、40代の方は3,000万以上の保障を確保しているということがわかります。

 

続いて世帯の年間払込保険料をみてみましょう。

年齢帯 平成24年 平成27年 平成30年
40歳〜44歳 40.3万円 41.0万円 34.5万円
45歳〜49歳 46.2万円 44.2万円 42.7万円

こちらも減少傾向にありますが、40前半で月々2万8千円、40代後半で月々3万5千円が生命保険に使われています。

 

まとめると・・・

 

40代男性の方は90%以上が生命保険加入者で、月々3万円ほどを保障額3,000万円のために使っているとなります。

 

 

40代男性が抱えているリスク

では実際に40代男性の方がなぜ保障額3,000万円も入っているのかを確認していきましょう。

 

生命保険や医療保険はリスクに対して対応をするための金融商品です。

 

つまり3,000万円相当のリスクが起きる可能性があるから生命保険でリスク対策をしているということになります。

 

リスクは人によって異なりますが、ライフプランから考えて一般的なものをご紹介していきます。

 

生活費

まず一番最初に思いつくのが生活費です。

 

現在は共働き世帯も増えていますが、40代夫の給料で生活をしていると考えてみましょう。

 

夫に万が一のことがあると給料が入ってこなくなってしまいます。

 

この給料分を補填するという考えですが、入ってくるものもあるのでしっかり考慮をする必要があります。

 

まずは社会保険からの遺族年金です。

 

金額については確認が必要ですが、約15万程度の支給が考えられます。

 

また勤めていた会社の福利厚生も確認する必要がありますし、配偶者自身が今後働くのかという点も考慮をする必要があります。

 

単純に年収×数年分という計算をすると必要保障額が大きくなるので気をつけましょう。

 

住居費

住居は一般的には上記の生活費に含まれていると思いますが、住宅ローンを組んでいる方は別枠で考える必要があります。

 

住宅ローンを組んでいる場合には、団体信用生命保険という保険に加入をしている方がほとんどです。

 

この場合、万が一のことが起きると住宅ローンは返済されますので、生活費から除いて保障額を計算することができます。

 

住宅ローンは、小さな金額ではないのでしっかり考慮をしたい部分ですね。

 

教育費

大きな金額になるので生活費とは別に考えたいのが教育費です。

 

生命保険文化センターのデータを見てみましょう。

引用元:生命保険文化センター

大学まで行った場合の教育費用の総額です。

 

やはり国立×自宅通学が一番安くて、524万ほどになります。それでも高額な費用ですね。

 

私立歯科系は少し特殊なので、私立×下宿を見ると約1,000万ほどになっています。

 

この金額は子供一人あたり教育費1,000万円に使われている根拠データですね。

 

何れにしても教育費として500万から1,000万円ほどは保障額を確保しておきたいところです。

 

 

老後資金

少し早いですが、老後の積み立てなども気になるところです。

 

金融庁の老後2,000万円問題があってから老後資金への注目度は増していると言えるでしょう。

 

仮に40歳から65歳までの25年間で2,000万円を貯めるとすると、単純に2,000万を25年で割ると毎年80万円ほどの貯蓄が必要になります。

 

これが50歳になると残り15年ですから、年間134万ほどになるので40代からしっかりと考えていきたいところですね。

 

病気

入院費用なども以前以上に考えないといけない年代が40代です。

 

年齢とともに病気をする確率はどうしても上がってきます。

 

まずは健康状態に気をつけながらしっかりと医療保険や貯蓄などで対応をしていきたいですね。

 

一般的に入院をした場合の平均費用や期間はどのぐらいになるのでしょうか?

 

 

 

 

1日あたり平均2万3千円、日数29日間となっています。

 

単純に2万3千円×29日間にすると667万円にもなりますが、実際には1入院あたりの費用だと20万〜30万ぐらいが多いようです。

 

小さな金額ではないので対策をしっかりしていきたいですね。

 

 

就業不能や介護

最近、生命保険の商品も増えてきているのが、働けなくなってしまった場合の保険である就業不能保険、そして長寿化に伴って深刻化してきている介護に対応する介護保険があります。

 

介護については介護カテゴリーにて情報提供をしているのでぜひご一読ください。

 

 

40代男性の必要保障額

ここまでお読みいただき40代男性には様々なリスクがあるということが少しわかっていただけたのではないでしょうか?

 

では40代男性の必要保障額はどのように計算をしていくのでしょうか?

 

計算方法としては、「残された方が必要になる金額 − 残された方が準備できる金額」の差額分を計算することになります。

 

実際にシミュレーションをしていきましょう。

 

前提条件

まずはシミュレーションをするにあたり前提条件を決める必要があります。

 

実際には一つずつ確認をいていかないといけないですし、日々変わってくるため見直しを前提にしてシミュレーションをしていく必要があります。

家族構成 本人40歳・妻(専業主婦)38歳・子供10歳と8歳
資産 本人月収30万(手取り額)/ 預貯金300万 / 持ち家(住宅ローン月8万 残り25年)
その他 妻はパートで月10万ぐらいは稼せげる / 子供は22歳で独立

 

実際には社会保険や会社の福利厚生、税金なども考慮しないといけませんが、今回は考え方をお伝えしたいので上記の内容でシミュレーションをしていきます。

 

【残された方が必要となるお金】

まずは本人に万が一のことが起きてしまった場合に、残された遺族が必要となるお金を考えていきましょう。

生活費

生活費はライフプランの本などでは、本人がいない分を考慮して7割分となっていますが実際にはすぐに減少するとは考えにくいので手取り額30万円で計算をしていきます。

 

妻は年金をもらうことができる65歳までの期間である27年間は毎月30万円が必要だと仮定をすると、30万×12ヶ月×27年=9,720万となります。

 

教育費

子供の教育費としてそれぞれに1,000万円を残すようにすると、10歳の子が22歳になるまでの間の12年間、8歳の子が22歳になるまでの間の14年間、それぞれ1,000万円ずつで合計2,000万円の教育費が必要となります。

 

妻の老後

妻の老後に関しては30万円の生活費からの貯蓄と老齢年金で賄えるものとします。

 

生活費+教育費+老後の資金を合計すると、9,720万円+2,000万円=11,720万円となります。

 

40歳の加入平均額である3,000万円と比べると、かなり大きな金額ですね。

 

 

【残された方が使える(稼ぐ)お金】

残された方は何もしない訳ではありません。

 

ご自身の生活のために働くこともあるし、これまでの蓄えもあります。

 

ここではその金額をシミュレーションをしていきます。

 

預貯金

預貯金が300万円あるのでこの分は手元にあるお金として差し引くことができそうですが、葬儀屋その他の経費でなくなってしまう可能性もあります。今回は0円として考えてみましょう。

 

妻のパート収入

子供の年齢を考えると妻が仕事をして稼ぐことができそうです。

 

前提条件でも妻はパートで月10万は稼げるとしているので、65歳まで働くとすると月10万円×12ヶ月×27年=3,240万円になります。

 

住宅ローン

この家族は住宅ローンを組んで持ち家であるという前提でした。

 

それであればご本人が亡くなったことによって団体信用生命保険から返済がなされて住宅ローンの費用は0円になっています。

 

月8万円×12ヶ月×25年=2,400万円が無くなっているのでこの分は差し引きをすることができます。

 

 

預貯金+パート収入+住宅ローンを合算すると、0円+3,240万円+2,400万円=5,640円となります。

 

 

【全てを差引きして必要保障額を算出】

残された方が必要になるお金11,720万円から残された方が使えるお金5,640万円を差引すると、6,080円となります。

 

ここに遺族年金や会社からの福利厚生、実際の生活費の減少分を考慮するとさらに減少し3,000万円〜4,000万円の保障額になってきます。

 

 

最後に

この記事でお伝えしたかったのは40代男性の方の必要保障額の計算の方法です。

 

ここがしっかり理解できるとあとはその中で最適な保険を選択して行くだけになります。

 

子供の教育1,000万円、12年間必要であれば、その金額と期間に対して対応できる商品を選んでいくだけになります。

 

全てをご自身で計算をするのは難しいと思いますので、保険の専門家と一緒にあなたに最適な保障額・商品を検討してみてください。