毎月お金の余裕をもって生活できている世帯はごくごく限られているでしょう。
何とかしてやりくりしつつ、将来への備えも続けていく。そのためにはどうやって支出と収入のバランスをとるかがとても重要になってきます。
このお金の感覚は個人や各世帯によって大きく異なることが多く、自分たちでは当たり前だと思っている出費がほかの家庭から見るとものすごい無駄遣いと見なされてしまうケースも少なくありません。
今回は「みんなの毎月の家計」についてです。
■主観ではなく客観的なデータで
個人の経済感覚は時として結婚生活に支障をきたす大きな要因になることもありますが、各世帯と世間一般の経済感覚の違いはしばしば厳しい家計の原因になります。
「そんな家計ではいつまで経っても生活は楽になりませんよ」と言いたくなるような生活を送っている世帯も少なくないのです。
こうした「自分たちが当たり前だと思っていることがじつは世間一般ではそうではない」というケースを知るためには、世の一般家庭における家計の事情を探るのが一番の近道です。
主観的な面を省いたデータなら客観的に家計の実情を知ることができますし、「えっ、うちの食費ってじつは多すぎ?」といった発見をする機会も得られます。
■総務省の家計調査を参考に
みんなの毎月の家計がいくらなのかを知るのに便利なデータが総務省から「家計調査」という名前で発表されています。
これは2人以上の勤労者世帯の支出をデータ化したもので、一か月の支出額の平均はもちろん、種類ごとの出費額の平均も知ることができます。
2018年のデータによると全国平均の一か月の支出は31万5300円となっています。
この段階で自分たちが多いのか少ないのか、自分たちの収入とのバランスも含めて確認してみましょう。
■食費が最も多い支出
この支出の中でもっとも多くを占めているのがやはり食費で平均7万6100円。
これは世帯の人数によっても変わってくるうえに、家族の年齢層や日ごろの食生活によっても節約の余地があるかどうかが変わってきます。
例えばお父さんがちょっと太めの場合にはダイエットも兼ねて食費を削る余地も出てくるでしょう。
一方で育ちざかりのお子さんがいる家庭では無理な食費の節約は危険が伴います。
ですから平均だけではなかなか自分たちの食費が高いのか低いのか見極めが難しいとも言えます。
■次に多いのがその他支出
次に多いのが「その他」で6万2400円。
例えば住宅や車などの各種ローンなどが含まれます。
これがあまり多いと家計を圧迫する大きな原因になるわけですが、一方で将来に備えて若いうちにローンをたくさん払っておく選択をしている世帯もあります。
夫婦二人で生活している20代の世帯と、お子さんの教育費がかかるようになる30代、自身の医療費など万一の備えにお金が必要になる40代以降では「その他」に占める割合の基準も違ってくるでしょう。
なお、世帯別の「その他」のデータもあり、もっとも多いのが50~59歳の8万2163円、少ないのは40歳未満で4万1340円。さらに年齢を重ねると交際費が高くなることも念頭に入れておく必要がありそうです。
■医療の割合は?そのほかは?
医療費がどれぐらいかかるのか気になる方も多いはず、平均は1万2000円。
家族の健康状態によっても異なりますが、支出全体の4~5パーセント以内に抑えるのが理想的と言われています。
出費の多さで無視できないのが3番目に多い金額になっている「交通・通信費」です。平均が5万1500円。
出費の6分の1近くを占めているのですからいかにこの分野にお金を支払っているのかがうかがえます。
通勤・通学にかかる費用に加えて近年ではお子さんに持たせるスマホ、パソコンのインターネットなどの通信費用も決して安くはない水準となっています。
この部分は格安スマホを使用するなど節約できる部分もあるので家計を担当する人にとっては「腕の見せ所」ともいえるでしょう。
そのほかでは住居費が1万8200円、高熱・水道日が2万1800円となっています。
自分たちが平均よりも多いか少ないのか、多い場合には適切な多さなのか、それとも無駄が多いのかなどをよく見極めながらよりバランスの取れた家計環境を目指してみましょう。