生命保険の選び方!死亡保障の計算方法!

生命保険の選び方は簡単ではありません。

 

日本では保険会社が40社以上も営業をしており、商品もかなりの数になります。

 

生命保険選びで重要なのでは、どこの保険会社の商品に入るかの前に、どの保障がいくら必要かということです。

 

今回は、「死亡保障の計算方法」についてご紹介します。

 

■保険の中心となるのは死亡保険

保険は現在、医療保険やガン保険から介護保険や認知症保険など多岐に渡るニーズに対応できるように商品が用意されています。

 

その中で、中心となるのは死亡保障です。

 

あなたに万が一のことがあったら遺族に保険金が支払われるという一番オーソドックスな保険です。

 

最近では、医療保険などはたくさん入っているが死亡保険には入っていないという方も多くなっています。

 

しかし、生命保険は万が一に備えるための金融商品であるということから考えると大きなリスクである死亡に備えないのは本末転倒です。

 

しっかり死亡保障も検討しましょう。

 

■必要最低限で準備をする

死亡保障を準備していない人は、保険料が高いから入っていないという人もいらっしゃいます。

 

生命保険は、より保障金額を大きく、より保障期間を長くすると保険料は高くなります。

 

保険料が高くて困っているという人の多くは、保険金額が大きすぎる傾向があります。

 

あくまで保険なので、最低限残された人が困らない金額を設定しましょう。

 

■3人家族の計算例

3人家族を例にとって実際に必要な保障額を計算していきましょう。

 

本来であれば様々なデータが必要ですが以下のような前提条件とします。

 

【3人家族のデータ】

夫:35歳 妻:30歳 子供:5歳

持ち家(住宅ローン)

夫の収入:月30万

妻の収入:専業主婦 

 

ややこしいので細かなところは考慮しません。

月30万で生活費は十分、税金は考慮せず、子供は22歳で独立、65歳からは年金生活ができるという前提にします。

 

この条件で35歳夫に必要な保障額を算出していきます。

 

まずこの家族の生活のベースの夫の給料30万円です。

夫に万が一のことがあるとこの30万円が無くってしまいます。

 

妻と子供の二人で現状の8割で生活ができるとすると必要な金額は24万円ということになります。

 

この24万円には住宅ローンの返済も含まれていますが、夫に掛けてある団体信用生命保険で住宅ローンは無くなります。

月8万円の返済とすると、24万円−8万円=16万円が必要ということになります。

 

夫に万が一のことがあれば遺族年金も支払いがされるし、妻も多少パートに出て働いて稼ぐ必要性が出てきます。

遺族年金が月10万円、妻のパート代5万円とすると、必要な金額は16万円−遺族年金10万円−パート代5万円=1万円となります。

 

契約時時点で妻は30歳ですから65歳まで35年あります。

1万円×12ヶ月×35年=420万円が必要な保障額となります。

 

この金額を用意できればなんとか乗り切ることができることになります。

 

しかし、実際には子供の教育費を計算したり、子供が独立した後の生活費を計算したり、老後の不足する資金の積立などを計算したり、各種イベントのお金を準備をしたりと考慮すべきことがたくさんあります。

 

また預貯金があればその分を必要保障額から差し引きしたり、妻がフルタイムで働けるのであればその分を考慮したりともっとたくさんのことを考慮する必要があります。

 

あくまで計算する過程の例として参考にしてみてください。

 

このような計算をしっかり細かく手伝ってくれるのがファイナンシャルプランナーというお金の専門家の方々です。

 

相談を検討してみても良いのではないでしょうか?

 

 

■シミュレーションが大事

必要な保障額を計算するためには、とにかくシミュレーションが大事になってきます。

 

万が一のことが起きた場合に、どのように対応をしていくのかを家族で考える必要があります。

 

子供が公立・私立どちらに進学をするのか?預貯金はどのぐらいできるのか?万が一の際には配偶者はどのぐらい働けるのか?・・・このようなことをシミュレーションをして必要保障額を計算していく必要性があります。

 

計算自体は非常にシンプルですが、条件は多岐に渡るので専門家に相談することをお勧めします。

 

■忘れがちなプラスの要素

最後に必要保障額を計算する上で忘れがちなことを2点お伝えいたします。

 

前述の内容と重複してしまう部分ですが、忘れてしまうと保障額が大きくなってしまい保険料が高くなってしまいますので改めてお伝えいたします。

 

残された家族の収入

今回は前述で働き手は夫であるという前提で計算をしました。

 

しかし、配偶者の方もしっかり働くことができるし、子供も大きくなれば自立して働くのが普通です。

 

必要保障額を計算するときに、残された遺族が全く働かなくてもいいような金額を用意する方が少なくありません。

 

お金に余裕があるとか、遺族の方が働けない場合にはいいのかもしれませんが、保険はあくまで保険なのでこの金額があれば家族が再起出来ないという事態にはならないという金額設定にしましょう。

 

会社の福利厚生

会社にお勤めの方のみのお話ですが、会社の方で福利厚生として従業員の生活を守れるように準備をしている会社も増えてきています。

 

あなたが身銭を切って保険料を支払わなくても、会社でかけてくれている場合もあります。

 

大抵の場合は、社内通知がされているのですが忘れてしまっているケースが多く、せっかく会社で用意してくれている保障に対して上乗せで重複して掛けてしまう方もいらっしゃいます。

 

一度会社の規定などを確認するようにしましょう。

 

■最後に

いかがでしたか?

 

必要保障額の計算は、あなたが抱えているリスクを数値するという作業になります。

 

計算自体はシンプルですが、その前提(あなたの希望や現状)や周辺の知識(税金や社会保険など)は多岐に渡ります。

 

自分である程度計算をしてみることも大事ですが、やはりファイナンシャルプランナーなどの専門家に相談をしてみることをお勧めします。

 

あなたが気づかないことまでしっかりアドバイスをしてくれるはずです。

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